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マーケットトレンド 2018「共働き世帯」が重視する職住近接。今、注目の東京イーストエリア。株式会社トータルブレイン取締役専務執行役員杉原 禎之
増え続ける「共働き世帯」がマンション市場のトレンドに影響
近年の首都圏マンション市場を占うキーワードは、「共働き世帯の増加」と「人気エリアは西から東へ」です。1980年に35.5%だった共働き世帯の割合が、15年には61.9%にまで上昇。逆に専業主婦世帯は、80年の64.5%が15年には38.1%と大幅に減少しています。共働き世帯にとって、「通勤時間の短縮と買い物便などの生活利便性は絶対条件」。すでに、こうした共働き世帯のニーズが、マンション市場のトレンドを左右する重要なポイントになっています。
共働き世帯数と専業主婦世帯世帯数の推移
東京の中心が、西側から東側に戻ってきている
また直近では、城東エリアのマンション人気の高まりが見られます。城西・城南エリアと比べて割安感があることや、地下鉄網の発達による交通利便性の高さといったことのほか、「東京の中心が、西側から東側に戻ってきていること」も好調要因です。新宿・渋谷人気で西側に寄っていた東京の中心イメージが、東京駅の建て替え、大手町・丸の内・日本橋・八重洲の大規模再開発で、再び東側の注目度が急上昇。今後も経済特区など都市機能の集約化による東京駅中心の東側への集中は続くと考えられます。
空撮
大きなターニングポイントを迎える、首都圏マンション市場 
今、マンション供給エリアの勢力地図に関しては、その書き換えが急速に進んでいます。郊外から都心へ、専業主婦世帯から共働き世帯へ、住環境重視から交通利便性重視へ、西から東へなど、首都圏マンション市場は大きなターニングポイントを迎えています。このマーケットの潮流の変化を読み取ることが、住まい選びを成功に導く鍵となります。
急速に書き換えが進むマーケット勢力地図
[株式会社トータルブレインのプロフィール]マンションコンサルティングのトータルブレインとして知られ、多くのデベロッパーへのアドバイザリー業務を手がけるとともに、日本経済新聞や日経産業新聞、週刊東洋経済など、さまざまなメディアに情報を提供。マンション市場の動向に詳しく、住宅新報には「トータルブレインのマンション最前線」、建通新聞には「トータルブレインの邸点観測」という署名記事を掲出中。
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お問い合わせは「リビオ両国 ザ・レジデンス」マンションギャラリー 0120-659-025

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